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交通事故や後遺障害についてわかりやすく解説
交通事故お役立ちコラム

後遺障害について

膝の靭帯損傷の後遺障害(外側側副靭帯、内側側副靭帯、前十字靭帯、後十字靭帯)

膝の靭帯損傷は、交通事故で、膝に大きな力が加わり、膝関節が捻じれたり、引っ張られることによって生じます。また、膝を打撲するなどして膝に直接力が加わることによっても、膝の靭帯は損傷します。

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膝の靭帯損傷とは

靭帯(じんたい)は、骨と骨をつなぐ弾力性のある組織です。関節の動きを滑らかにしたり、関節を安定させたりする役割があります。
膝関節の周辺には、以下の4つの靭帯があり、これらの靭帯が損傷するのが、膝の靭帯損傷です。

膝関節周辺の4つの靭帯

(1)外側側副靭帯(がいそくそくふくじんたい)
(2)内側側副靭帯(ないそくそくふくじんたい)
(3)前十字靭帯(ぜんじゅうじじんたい)
(4)後十字靭帯(こうじゅうじじんたい)

膝関節靭帯損傷の主な症状

膝の靭帯を損傷すると、以下のような症状が生じます。
(1)膝の痛み
(2)膝関節の曲げ伸ばしが困難になる(可動域の制限)
(3)膝がぐらぐらする、通常の可動域以上に膝が曲がる、膝が異常な方向に動く(不安定性)
(4)膝関節部分の腫れ

膝の靭帯損傷の一般的な治療方法

膝の靭帯損傷の治療方法は、手術を行う場合と、行わない場合に分かれます。

手術を行う場合

靭帯の損傷の程度が重く不安定が強い場合や、完全に断裂している場合には、手術により、靭帯の修復・再建の手術が行われます。

手術を行わない場合

靭帯の損傷の程度が軽度の場合は、太ももの付け根からすねまでをおおう筒状のギブスで固定する保存的治療がされます。ギブスの固定は、約5週間から6週間程度かかります。

 膝の靭帯損傷の後遺障害等級

膝の靭帯損傷については、「痛み」、「可動域制限」、「不安定性」について後遺障害の等級が認定される可能性があります。

(1)膝の痛みについて

膝の痛みについては、12級13号あるいは14級9号が認定されます。
・痛みについて他覚所見がある場合 12級13号
・痛みについて他覚所見がない場合 14級9号

(2)膝の可動域制限について

靭帯の損傷により、膝の曲げ伸ばしが困難になった場合は、10級11号あるいは12級7号が認定されます。
・怪我をしていない側の膝と比較して、膝の可動範囲が1/2以下となった場合 10級11号
・怪我をしていない側の膝と比較して、膝の可動範囲が3/4以下となった場合 12級7号

(3)膝の不安定性について

靭帯が損傷した場合には、靭帯の損傷で関節の安定性が失われ、膝がぐらぐらする、通常の可動域以上に膝が曲がる、膝が異常な方向に動くなどの症状が出ることがあります。このような症状を動揺関節といいます。動揺関節については、以下の後遺障害等級が認定されます。
・常に硬性補装具が必要な場合 8級(8級7号準用)
・時々硬性補装具が必要な場合 10級(10級11号準用)
・重激な労働の際に硬性補装具が必要な場合 12級(12級7号準用)

(4)膝の腫れについて

膝の腫れについては後遺障害は認定されませんが、痛みを示す事情の一つとして、後遺障害診断書には記載しておきましょう。

 膝関節靭帯損傷の後遺障害等級認定のポイント

膝関節靭帯損傷の後遺障害申請のポイントは以下の通りです。

(1)後遺障害診断書の左ページの「自覚症状」の欄の記載について

膝関節に痛みが生じている場合はこの欄に記載する必要があります。

(2)後遺障害診断書の左ページの「他覚症状および検査結果」の欄の記載について

靭帯の損傷についての他覚所見を記載する必要があります。また、動揺関節が生じているときは、ストレスレントゲンで、膝のぐらつきの大きさを測定し、「平成○年○月○日撮影のストレスレントゲンにより、右ひざに○○mmの動揺性を認める。」などと記載してもらうことが必要です。

(3)後遺障害診断書の右ページの「関節機能障害」の欄の記載について

膝関節の可動域に制限が生じているときは、医師に可動域を測定してもらい、その結果を記載する必要があります。

(4)後遺障害診断書の右下ページの「障害内容の増悪・緩解の見通し」の欄の記載について

現在の症状が長く続く見込みであることを記載することが重要になります。たとえば「症状の緩解の見込みはない」などと記載してもらいましょう。

(5)画像の提出について

靭帯損傷がわかるMRI画像の提出が必要です。また、動揺関節が生じているときは、ストレスレントゲンの提出が必ず必要です。

膝の靭帯損傷について、後遺障害診断書の記載のポイントとなる箇所をマークすると以下の通りです。

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まとめ

膝の靭帯損傷は、症状固定後も、仕事や家事をするうえで大きな支障が生じる後遺障害が残ることがよくあります。そのような場合も適正な補償を受けられるように、できるだけ早い段階で弁護士に相談いただくことをお勧めします。

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